台風並みの暴風に警戒を
火曜日は各地とも
強雨と台風並みの暴風に警戒が必要です。
傘がさせないほどの風となる事もあるので、外出はレインコートが必須。
また、濡れたときのためにタオルをお持ちください。
交通機関へ影響が出る恐れがあるので、通勤通学は早めの出発を。
(気象情報より )
*********
異常な 天候が続きますね。
南風 も
西風 も
台風並みに ふく そうです。
気功教室で講師をしています。中国元極功法800年の伝統を受け継いだ功法です。
「東京に地震が来るかも知れないねぇ」 と 東京に住む 知人に話をした。
すると
「そう
それは 誰しも危機感を感じているのよ
」 と
いろいろ 教えてもらったことが ありました。
職場の 若い女子は 5~6キロもある 緊急持ち出し袋を 背負って出勤してくる。
万が一の 場合の 食料 水、懐中電灯など いつでも 歩いて帰れるように 背中に背負っている。
そうです。
また、ある人は 荷物は三階に移動させて 用意万端準備しているとか。
それでも 何が起こるかは 判らない天災
いろいろと 万端の準備を するよりも
すべてを 脱ぎ捨てて 比較的安全な ひだの高山に引っ越し してくればいいのに… と 思ってしまいます。
ひだ高山 少々寒いですが、「場」が抜群に いいですよ。
「天災」が起こります。
つぎつぎに 起こります。 と 神様から 聞いています。
いつ、どこに、どんな については 判りません。
東北の大震災が起きて からも
「次々に起きます。」と 伝えられています。
一年が 経過していますが まだ 来ていません。
週刊誌でも 話題になっています
**********
首都直下型地震発生リスクが高まっていると地震の専門家指摘
東京大学名誉教授の松田時彦氏が説明する。
「過去に地震が発生した形跡があり、また将来的にもその危険性がある断層を“活断層”といい、日本には何千もの活断層があります。
それぞれ、おおまかな一定周期で繰り返し地震が起きることがわかっているものの、付近に大地震が発生するとそれに影響を受け、周期が乱れて地震が起きる場合があるようです」
昨年11月26日に東京大学地震研究所が発表した調査結果によると、主要な断層帯およそ170か所のうち、11もの断層帯で地震発生頻度が10倍以上に高まったという。これらはすべてあの東日本大震災の影響だ。
とりわけその発生率が高くなっているのは東北から中部地方にかけてだが、なかでも群を抜いているのが北伊豆断層帯。
神奈川県の箱根町南部から湯河原町、静岡県三島市、熱海市、伊豆の国市、伊豆市にまたがる全長約32kmの活断層帯で、震災以前の約70倍も地震発生のリスクが高まっているという。
この場所では過去にも地震が発生していると警告するのが、武蔵野学院大学特任教授(地震学)の島村英紀氏だ。
「3.11ほどの大きな地殻変動は初めてですから、内陸部のひずみも増し、いまはどこで地震が起きてもおかしくない状況。北伊豆断層帯では1930年にM7.3の北伊豆地震が発生し、死者・行方不明者あわせて272人という大きな被害を出していますので、充分な警戒が必要だと思います」
島村氏によると、この直下型地震の発生リスクが高まっているという。
「これまでは震源地が海域だったのですが、それがだんだん内陸へと移っている。プレートの移動によって内陸部のストレスが高まっているのです。首都直下型地震を誘発することは充分にありえます」
1855年11月11日に発生した安政江戸地震がこの首都直下型だった。東京湾北部が震源とされ、M6.9ながら死者4300人、倒壊家屋は1万戸にものぼったという。
現在、政府の中央防災会議もこの安政江戸地震とほぼ同じ震源の「東京湾北部地震」を想定。冬の夕方に発生した場合、死者1万1000人、全壊と火災消失棟数は85万棟を超えるとみている。
※女性セブン2012年1月19・26日号
母親の入れ歯の調子が悪くて 歯医者に通いました。
待ち時間に 様々な雑誌を 次々に読みました。
普段 あまり手にしない 写真スクープの週刊誌や
興味本位の 題名が目立つ雑誌の数々です。
そこで、首都直下型地震のニュースが目にとまったのです。
「大阪が 都になります。」 と神様は言われます。
何か 関連がありそうです。
不安を煽っているつもりは ありません。
ありのまま 聞いたまま お伝えしています。
もちろん、そのときがいつかが 判りません。
以下転載**********
MSN 産経ニュースより
首都直下型地震への備え 大阪に首都機能バックアップ拠点を
2012.3.25 12:00(1/3ページ)[地震]
( 前 略 )
いずれにしても、民主党は「決められない政治」を続けているわけですが、急いで決める必要がある政策があります。それはがれき処理をはじめとする東日本大震災の復興策であり、首都・東京が直下型地震などの大災害に見舞われた場合の首都機能のバックアップ態勢の整備です。
震災復興については、がれき処理でも特別措置法を作るなどして、国が強力な権限で迅速に進める必要があると私は考えていますが、それは別の機会に書くとして、今回は首都機能のバックアップ態勢の整備を急ぐ必要性について書きたいと思います。
この点については、民主党も動き始めています。
同党は内閣部門会議の下に「首都中枢機能バックアップワーキングチーム(WT)」を設置し、検討を進めてきた結果、今月12日に中間報告骨子を取りまとめました。
骨子は「首都直下地震などの切迫性に鑑(かんが)みれば、首都中枢機能の維持・確保を図るため、東京圏の防災力の向上と相まって最悪の事態をも想定したバックアップ態勢の早急な構築が求められる」としたうえで、とりあえずのバックアップの拠点は
「大阪に設置することが望ましい」との見解を示しました。
大規模な首都直下型地震が発生する確率については、東京大学地震研究所の平田直教授らが「4年以内で70%」とする研究結果をまとめるなど、さまざまな議論が行われていますが、いつ起きてもおかしくない以上、事前に備えをしておく必要があります。
骨子は「首都直下地震などの切迫性に鑑(かんが)みれば、首都中枢機能の維持・確保を図るため、東京圏の防災力の向上と相まって最悪の事態をも想定したバックアップ態勢の早急な構築が求められる」としたうえで、とりあえずのバックアップの拠点は
「大阪に設置することが望ましい」との見解を示しました。
大規模な首都直下型地震が発生する確率については、東京大学地震研究所の平田直教授らが「4年以内で70%」とする研究結果をまとめるなど、さまざまな議論が行われていますが、いつ起きてもおかしくない以上、事前に備えをしておく必要があります。